2025年3月14日（金）、JCCB産業部会は「地方創生×テクノロジー　～明日から実践できる具体策を持ち帰る～」をテーマにビジネス交流会を実施し15組織35名が参加しました。本会は会員企業のbravesoft社のオフィスを会場とし、運営においても同社のご協力のもと実現しました。

キーノートセッション「地方創生×テクノロジーの未来」で菅澤英司氏（bravesoft（株）代表取締役社長）は、自らの地方体験をもとに講演をしました。「地方創生の真の目的は『持続可能な地域の自立』であり、テクノロジーはそれを実現する『手段』となる。テクノロジーの活用には『住民が納得し、持続的に発展できる仕組みづくり』であることを意識することが成功の鍵となる」と述べました。

事例セッション1では、中井颯人氏（eventech本部 DX部 部長）が、「地方創生×収益最大化戦略」を講演しました。そこでは、収益の改善こそが地域の持続可能な成長を支えるものであり、レジャー施設を例にとり、アップセル戦略、クロスセル戦略、リピータづくりが大事であると述べました。

事例セッション2では、「地方創生×テクノロジーの活用事例」について発表がありました。自治体系のイベントにおける活用事例を高橋美海氏（eventech本部 DX部）が、地方メディアが主催するイベントにおける活用事例を髙村拓氏（eventech本部 DX部 リージョナルセールス）が、いずれも集客が改善していることが述べられました。

続いて行われたグループワークでは、「テクノロジーを効果的に活用して地方創生を推進するために必要なこと」について参加者が6グループに分かれてディスカッションを行い、グループごとに発表を行いました。

セッションとワークショップの終了後、場所もそのままで懇親会を行いました。飲物や食事とともに参加者同士の交流が進んだところで、Live!ビンゴ！（bravesoft社開発）が始まりました。リーチやビンゴを出した人の名前がスクリーンに映し出されると、一気に会場の空気が熱くなりました。

講師の方々、bravesoft社の皆様、参加者の皆様に心から感謝いたします。